会計

財務諸表のうち、主要な財務諸表である貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書のことをいう。

流動比率=流動資産÷流動負債
企業の短期的な支払い能力(安全性)を図る指標であり、少なくとも100%以上、一般的には150%以上が望ましいとされる。
計算しなくとも、貸借対照表の流動資産>流動負債か、まず必ず確かめること。

Return on asset、総資本経常利益率。
いかに資本が効率的に活用され、利益を生み出しているか、企業の収益性の指標として最も代表的なもの。売上総利益率など損益計算書の数値だけで算定する指標と異なり、業種特性を考慮しないで比較できることが特徴。

利益が丁度0円となる売上。すなわち利益を出すための最低限必要な目標売上を算定でき、起業・開業のための創業計画作成によく用いられる。損益分岐点売上を計算するには、総費用を、売上に連動して増減する変動費(代表的には、売上原価、販売促進費等)と売上に連動しない固定費(代表的には、家賃、人件費等)に分類する固変分解がポイント。
損益分岐点売上=固定費÷(1-変動費率)
又は
損益分岐点売上=固定費÷限界利益率

キャッシュ・フロー計算書を作成しなければならないのは原則的に上場企業だけである。3つに分かれたキャッシュ・フローから企業のお金の使い方、戦略がわかるところが最大の特徴であるが、年間の大体の資金繰り状況もわかる。
ただし、中小企業においても、銀行からの要請、場合によっては国税当局からの要請(納税計画等)により、作成することがある。会計ソフトが対応していれば簡単に作成でき、またない場合でもキャッシュ・フローをよく理解している者であれば、決算書がそれほど複雑でない限り、減価償却費など考慮して簡便的なキュッシュ・フローを計算することもできる。

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